学校DXとは？推進するメリットや注意点、活用例などを解説

学校DXとは、学校や教育現場でのDX（デジタルトランスフォーメーション）を行うことで、教育DXとも呼ばれ、デジタルの技術を活用して児童や生徒への教育をよりよいものへ変革させることを指します。

総務省では、DXを以下のように定義しています。

参照：デジタル・トランスフォーメーションの定義（総務省）

つまり、学校DXではデジタル技術による機器やデータを通して、児童や生徒の学びをより価値のあるものへと変革し、学力の向上や情報化が進む現代社会で活躍できる能力を身につけさせることを目指しています。

なお、DXと関連する概念として、「デジタイゼーション（業務のデジタル化）」「デジタライゼーション（フローやプロセスのデジタル化）」があります。DXを進めるにあたっては、第一段階としてデジタイゼーション、第二段階としてデジタライゼーションを経てDXが行われます。それぞれのステップを教育現場で活用させた場合の具体例は、次のとおりです。

学校DXに関する各自治体での取り組みや、DXに役立つ情報については文部科学省の「StuDX Style」でも詳しく紹介されているので、あわせてご確認ください。

学校DXや教育DXと似た言葉として、「教育のデジタル化」があります。先述のとおり、学校DXでは、デジタル技術を教育現場で用いて、児童や生徒の学びをより価値のあるものにしたり、教員が働く環境を改善したりして変化をもたらすことを指します。

一方で、教育のデジタル化は、電子化したプリントのデータ配布や、紙のノートのタブレットへの置き換えなど、これまでアナログの方法で行っていた教育や学習の手段をデジタル化させることを指し、先述したDXのステップの第一段階である「デジタイゼーション」に当てはまります。

例えば、児童や生徒に1人1台パソコンを配布しても、授業で使わずに紙のノートやプリントで学習するままでは、デジタル化ができていてもDXができていないことになります。学校DXを実現するには、デジタル化させたツールを用いて従来のフローを変え、教育・学習環境に変化をもたらすことが大切です。

教育現場でDXが必要とされる理由は、AIなどの先端技術が活用される社会で生きるための教育の必要性の高さや、長時間労働が課題視される教員の負担軽減などさまざまです。具体的な内容については、次のとおりです。

現代では、スマートフォンやSNS、AIなどが普及し、デジタル社会と呼ばれています。このようなデジタル環境が生まれたときから整っている現代の子どもたちはデジタルネイティブ世代とも呼ばれ、今後も進化するデジタル技術の中で社会を担っていく存在となります。

そのため、学校DXを通して、子どもたちには早い段階からデジタル機器やツールなどを使いこなし、データなどを活用できるスキルを身につけてもらうことが必要とされています。

2019年に、文部科学省では児童・生徒向けに1人1台のパソコンやタブレットといった端末や、高速かつ大容量の通信ネットワーク環境を整備する「GIGAスクール構想」への取り組みを発表しました。

GIGAスクール構想を実施することで、アナログ方式での教育では実現が難しかった海外の学校との交流や、学校へ通うことが難しい児童や生徒への遠隔授業なども可能となり、子どもたちの学力向上へ大きく寄与します。

このような背景から、文部科学省では教育現場でのデジタル技術の活用による学校DXを呼びかけており、パソコンやネットワークの環境整備だけでなく、デジタル教科書や、端末上でテストや評価が行えるCBTシステムなどの導入も推進されています。

参考：子供たち一人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育 ICT 環境の実現に向けて（文部科学省）
　　　GIGAスクール構想の実現パッケージ（文部科学省）

学校DXを推進することで、教員のさまざまな校務や事務作業がデジタルツールによって自動化できます。また、児童や生徒の学習状況やテストの記録、健康診断の結果などを電子データとして管理することで、子どもたちの状況把握や指導方針の検討などがスムーズに行えるようになり、業務負担の軽減が期待できます。

先述のとおり、パソコンやネットワーク環境を整備することで、入院中や学校へ行くことが難しい児童や生徒が遠隔で授業を受けられたり、感染症の拡大や災害時にもそれぞれの生徒が自宅などの離れた場所から登校時と同様の学習機会を得たりするなど、リモート環境での教育が可能になります。

学校へ直接呼ぶことが難しい遠方の専門家や海外の講師などとのコミュニケーションも取りやすくなるため、教育の幅も広がります。

初等・中等教育における学校DXと、高等教育における学校DXは、それぞれ次のような方針で計画されています。

小中学校、高等学校における初等・中等教育での学校DXは、GIGAスクール構想でのパソコンやネットワークの整ったICT（Information and Communication Technology）環境において、さらなるデジタル技術の活用の推進が求められています。

デジタル教科書やデジタル教材、CBTシステムによる学習や評価、ビデオ通話ツールを用いたオンライン授業などをより活用することで、教員のICTを利用した指導力の向上や、児童や生徒が個人の事情や環境にとらわれず、個性に合った最適な環境での学習が実現します。

なお、高等学校においては2022年度より「情報」の科目が必修化されており、2025年度から大学入学共通テストでの試験科目にも加わります。

専門学校や大学、大学院などにおける高等教育での学校DXは、デジタル技術を活用し、海外の学校や学生とのコミュニケーションの場を拡大したり、国際的な教育の機会を増やしたりする取り組みを試みています。

学習環境の整備を重きに置く初等・中等教育とは異なり、高等教育では人材育成を重視しています。AIやデータサイエンスを活用したビジネスや研究は常に進化を遂げており、将来的にもAIやデータサイエンスに関わるスキルを持つ人材の需要はさらに高まるでしょう。高等教育における学校DXでは、このような現代社会でも活躍できる人材を育成するための取り組みや教育を行います。

学校DXを推進することで、教員側にも児童・生徒側にもメリットがあります。ここでは、それぞれが得られるメリットについてご紹介します。

教員が得られるメリットは、次のとおりです。

教員は、児童や生徒の下校後も学校に残り、テストの採点や次の授業の準備、資料作成などさまざまな事務作業を行います。

このような事務作業が教員の長時間労働につながっており、2022年に文部科学省が発表した「教員勤務実態調査」では、小学校・中学校・高等学校のすべてにおいて、教員の1日当たりの在校時間が10時間を超える結果となりました。

このとき、校務支援システムや自動採点システムの導入や、指導要録の電子化などデジタル技術を活用した学校DXを行うことによって、教員の負担軽減が期待でき、実際に多くの学校で導入されています。

依然として長時間労働は課題として残るものの、上記の調査では、2016年度に比べて2022年度は教員の全年代において1日当たりの在校時間が減少している結果も出ています。今後もデジタル技術の進化により、労働時間の低減が期待できるでしょう。

デジタルツールを活用することで、児童や生徒の理解度や進捗といった学習状況を把握しやすくなります。

これまでのアナログ式の方法では、子どもたち一人ひとりとコミュニケーションを取ったり、テストの成績を見たりしながら手作業で把握する必要があったため、確認に時間がかかるだけでなく、見落としも生じていました。

ツールを用いて児童や生徒の学習状況を一元管理することで、一人ひとりに合った指導内容の検討がしやすくなり、子どもに寄り添った教育が可能です。今後はAIを活用した適切な教育方法の提案など、より子どもにとって最適な学習環境の提供が実現できるでしょう。

児童・生徒が得られるメリットは、次のとおりです。

パソコンやタブレットに教科書の内容を表示するデジタル教科書を用いることで、児童や生徒は音声や動画、アニメーションなどを通して理解を深めやすくなります。教科書の図や黒板に書かれる情報だけでは理解しづらかった内容も、音声やアニメーションなどを用いることでわかりやすくインプットできるでしょう。

また、紙の教科書では重要な箇所にマーカーを引いたり、メモを残したりする際に間違った部分に線を引くことや、書き込みの多さから教科書が見づらくなってしまうことなどが不便な点として挙げられます。デジタル教科書では、マーカーやメモの消去ややり直しが容易に行えるため、後から子どもたちが見返してもわかりやすい教科書を実現できます。

ビデオ通話ツールや授業の録画配信などを活用し、遠隔での授業参加を可能にすることで、入院などで通学が困難な生徒が授業の後れを取ることを防げます。また、感染症の拡大や災害時による一斉休校が行われた際も、登校せずに授業を再開できる点がメリットです。

最近では、メタバース（仮想空間）を活用した遠隔授業なども行われており、児童や生徒はアバターを用いて授業に参加します。このようなバーチャルでのコミュニケーションも取り入れることで、より学校での活動や教育方法の幅を広げられるでしょう。

従来の教育方法では、児童や生徒に一律で同じ問題を解かせたり、一斉に指導を行ったりすることで、子どもによっては授業内容が難しく、理解できないまま授業のペースに追いつけなくなるケースもありました。

学校DXにより児童や生徒一人ひとりの学習状況をデータ管理することで、それぞれの児童や生徒が苦手としている単元を把握できます。また、AIによって選定された適切な難易度の問題をそろえた問題集を各自に解かせることで、児童や生徒の苦手分野への的確なアプローチが可能なため、子どもの学力を効果的に高められます。

学校DXによって早い段階からデジタル機器やツールなどに触れ、デジタル技術に関する知識やスキルを習得しておくことで、学生の段階から十分なITリテラシーを身につけることができます。将来的にもAIやビッグデータなどの先端技術はさらに進化し、さまざまな場面で活用されることが見込まれるため、このようなデジタル社会でも活躍できる人材を育成できるようになります。

なお、IT分野に関係ない業界に進んだ子どもたちにとっても、基本的なITリテラシーを身につけておくことで、個人情報の正しい扱い方やSNSでの人づき合い、パソコンやスマートフォンのセキュリティ対策など、情報化社会でトラブルに遭うリスクを抑えられるでしょう。

デジタルツールを用いてオンライン上でのデータのやりとりを可能にすることで、学校と児童や生徒、保護者間での連絡が効率化できます。

児童や生徒の課題をはじめとした提出物は、従来のアナログ方式では紙のプリントなどで配布されていました。このとき、プリントの紛失や破損、配布や持参のし忘れといったミスが生じていましたが、オンライン上でデータをやりとりすることで、これらのリスクを防げます。

また、これまでは欠席・遅刻などの連絡をする際に、保護者が学校へ電話をかける必要がありましたが、出欠連絡や管理をデジタルツール上で行うことで、教員が個別に対応する手間や、保護者の心理的な負担の軽減にもつながっています。

このように学校DXを推進することで、授業内容の充実や子どもの学力向上によい影響をもたらすだけでなく、日常的な学校生活の面でも、児童や生徒、保護者にとってメリットを与えます。

学校DXを推進することによって多くのメリットが得られる一方で、さまざまな注意点も意識し、適切に対策する必要があります。

GIGAスクール構想の実施から、各学校の教員がデジタル機器やツールの扱い方などITリテラシーを身につける意識が高まりましたが、教育現場では今後もさまざまなデジタルツールや高度なデジタル技術が取り入れられる可能性が高いです。

そのため、教員は常に新しいデジタル技術に関する知識やスキルを習得し、スムーズに授業や校務で活用できるよう備えておくことが大切です。IT分野に弱い教員に対しほかの教員からのサポートを行ったり、学校や自治体でIT研修を実施したりするなどのフォロー体制も整えましょう。

デジタル機器やツールを活用することで、学校や児童、生徒、保護者などのさまざまな情報をデータで管理できるようになります。このとき、学校の機密情報や個人情報の取り扱いルールが浸透していなかった場合、教員が情報を不正利用したり、適切な取り扱いを怠ったりすることによる情報漏えいが生じる可能性があります。重要な情報の取り扱いに関するルールを定めたうえで、教員への周知やルールの遵守を徹底することが大切です。

2024年1月に文部科学省から発表された「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」では、教育現場でのクラウドサービスの扱い方や、情報の管理方法、教員や児童、生徒が利用する端末のセキュリティ対策などさまざまなセキュリティ事項に関する内容が記されているため、あわせてご確認ください。

児童や生徒のパソコンやタブレットなどの端末のセキュリティ対策を徹底することも大切です。ウイルス感染や端末の紛失、私的利用などによる情報漏えいなどの被害に遭うリスクを防ぐために、教員のセキュリティ意識を高めることに加えて、児童や生徒の端末への対策や指導も徹底しましょう。

「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」では、「児童生徒への指導事項」として、以下の内容を端末を利用する児童や生徒に指導することが定められています。

【自動生徒への指導事項】
１. 学習用途の利用限定
２. 利用者認証情報の秘匿管理
３. ウイルス対策ソフトウェアの管理
４. 端末のソフトウェアに関するセキュリティ機能の設定変更禁止
５. 学習系情報は学習系クラウドに保管
６. 無断で外部ソフトウェアをインストール禁止
７. コミュニケーションツールの利用制限
８. ウイルス感染が疑われる場合の報告
９. 端末の安全な取り扱い
10. 私物端末利用禁止

参照：教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン（文部科学省）

学校DXを行うにあたり、パソコンやタブレットなどの端末やツールの導入費や維持費がかかります。このような端末やツールは経年劣化や故障・破損の恐れもあるため、メンテナンス費だけでなく、修理や買い替えが必要になり、さらに費用が必要となる場合もあります。

このようなICT環境の整備や維持にかかる費用は学校だけでなく各家庭でも必要なため、家庭にもコストの負担を強いることを念頭に置いておきましょう。

児童や生徒に1人1台の端末を持たせ、インターネットに触れる機会が増えることで、インターネット上でのトラブルや、端末上でのやりとりを通したいじめなどが発生する恐れがあります。

安全に端末やインターネットを利用できるよう、学校や保護者は児童や生徒が使用できる範囲を制限するためのフィルタリングを適用したり、端末の利用ルールを明確化し、児童や生徒に周知を徹底したりすることが大切です。児童・生徒間でのファイル共有時やチャットでの写真やテキストの投稿時には、教員が投稿内容を確認できるようにしておくとよいでしょう。

学校DXを推進するためにさまざまなデバイスやツールを導入した際、多岐にわたるツールをすべて使いこなせず、かけたコストに対して価値を得られない場合があります。このような状況を防ぐため、1つで多くの機能を活用できるようなツールの導入が望ましいでしょう。

Microsoftが提供するAI学習支援機能「Learning Accelerators（ラーニングアクセラレーター）」では、読解力を養う「Reading Coach」、発表のフィードバックをリアルタイムで提供する「Speaker Coach」、広告のない環境で児童や生徒の検索能力を養う「Seach Coach」などの、教育に求められる機能を包括的に備えています。Learning Acceleratorsは、Microsoft Teams for Educationを使用している場合、無料での利用が可能です。

Learning AcceleratorsをはじめとしたMicrosoft Word、Microsoft ExcelなどのMicrosoft 365 Educationのツールを活用する際は、教育向けOSであるWindows 11 Pro Education搭載のパソコンの利用がおすすめです。教員用と生徒用で多様な製品ラインナップがあり、それぞれの学習や業務に最適な機能やセキュリティが施されています。

最後に、学校DXを活用した教育環境の例をご紹介します。現在は、VRゴーグルを用いた仮想空間での授業や録画機能を使用したスピーキングテストなど、さまざまな用途でデジタル技術が使われています。

VRゴーグルを使用した仮想空間での授業では、教室にいながらも海外の風景や地震発生時の再現を行うことで、リアルな体験が可能になります。

このように、校外学習などで行きづらい場所や再現が難しい災害なども、仮想空間を活用することで再現できるようになるため、海外の土地の雰囲気や災害が起こるメカニズムなどを児童や生徒が理解しやすくなります。これまでは行く機会が限られていた校外学習や修学旅行、留学なども、仮想空間を用いることで気軽な体験が可能となります。

学校DXでもスマートフォンやタブレットで用いられるアプリは広く活用されています。欠席などの学校への連絡をアプリ上で行い、教員もアプリ上で児童や生徒の登校状況を確認できる出欠管理アプリや、学校や塾などに子どもが登校した際、保護者のもとに通知が届くアプリなど、保護者や教員の負担軽減や、児童・生徒の安全確認などに貢献しています。

また、最近ではスマートフォンのメール機能を使用せずチャットツールを使用している保護者や子どもも多いことから、学校からの連絡をチャット上で行う学校も増えています。

アプリは授業中に活用できるものも多く存在し、複数画面を共有しながら数式の解き方などを議論し、正しい答えを導き出すなどの活用方法もあります。ほかにも、カメラアプリで風景や動植物などの撮影や、画像編集アプリで撮影した写真のトリミングや加工、文書・プレゼンテーション作成アプリでレポートへの貼りつけといった一連の操作も、アプリを活用することですべて端末上で行えるため、児童や生徒の学習の効率化にもつながっています

カメラアプリの録画機能を用いた授業や発表の録画、録画した動画の一斉配信、個別視聴などを行うことで、より効果的な学習が期待できます。

例えば、教員とALT（外国語指導助手）が英語で話す内容を録画し、児童や生徒に配布することで、繰り返し録画内容を見直せるため、振り返りをしやすくなります。また、反対に児童や生徒が英語で話す内容を録画し教員に提出する形式も取り入れることで、スピーキングテストへの活用など、授業の幅が広がります。教員やALTも、児童や生徒のスピーキングを細かく確認できるため、発音や文法の的確な指導にも役立てられるでしょう。

外国語の授業以外にも、テスト問題の解説を動画にまとめて児童や生徒に配信したり、学習に役立つ講座などの動画を児童や生徒の個別学習として提供したりするなど、さまざまな活用方法があります。

ビデオ通話ツールを用いることで、オンライン朝礼や集会、授業などが可能になります。実際に、新型コロナウイルス感染症が拡大し一斉休校となった時期には、多くの学校でビデオ通話ツールを活用し、それぞれの自宅にいる児童や生徒がオンライン上で顔を合わせ、教室にいるときと同様の朝礼や授業などを実施しました。

今後も感染症の拡大などは生じる可能性があるため、より活用しやすいビデオ通話ツールの開発や展開、通信環境の高速化などが求められるでしょう。

この記事では、学校DXとは何かを、教育現場で必要とされる理由や推進するメリット、注意点、活用例などとあわせてご紹介しました。

学校DXを促すためにさまざまなデジタル機器やツールを積極的に導入する学校も少なくありませんが、かけたコストに対して価値が得られるよう、すべてのツールを活用することが大切です。そのため、まずはLearning Acceleratorsのように学習に役立つあらゆる機能が1つにまとまったツールの導入から始め、徐々に学校ごとに必要となるツールを個別に導入することをおすすめします。