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【教育タブレットの定番iPad】教育委員会に選ばれる要因とは

2020.09.03

ICT機器の導入が急がれる昨今の教育現場。そこでは「学びの主体性」と「誰もが使いこなせる利便性」の両立を迫られています。そこで改めて注目されているのが「iPad」。アプリケーションの汎用性と直感的な操作性を理由に、先進地域やICT教育先進校で大量導入されているのです。では、iPadで実現できる学習環境とはどのようなものか、いくつかの側面から見てみましょう。

「学びの推進」と「利便性」の両立に頭を悩ます教育委員会

かねてよりタブレットの導入に取り組んできた教育委員会や教育現場は、「主体的な学びの実現」と「誰もが使いこなせる利便性」の両立に悩まされてきました。教育の情報化に関する取り組みの実態調査をもとに、その課題の本質を探りましょう。

「主体的な学びの実現」

富士通総研が2016年に行った「教育の情報化に関する取組・意向等の実態調査」によると、ICT機器を活用して児童・生徒の学習意欲を高めたい、と考える教育委員会が97%を占めていると明らかになっています。このデータからは、ICTを活用した教育に対する期待の大きさが見てとれます。その一方で、双方向の授業づくりは抵抗感がある、という声が現場から挙がっていることも事実です。

この課題の解決を考えるうえでは、ICT教育を推進している熊本市の事例が参考になります。熊本市は、市内全公立小中学校134校の教育ICT環境を政令指定都市トップレベルへと押し上げるため、教育ICTプロジェクトを2018年9月に始動しました。LTE通信対応のiPadを3年間で2万3460台導入するという大規模な取り組みです。

開始当初は、タブレットやスマートフォンを持ってない教員も多く、導入自体に強い抵抗感があったといいます。しかし、実際に始めてみると、子どもたちはすぐにタブレットに慣れ、生き生きした表情に変化したそうです。今まで、黒板をノートに写すだけの受動的な授業が、iPadを使うことで自分たちを表現する学びへと変わった、といわれています。現在では、複数人で活動するグループ型の授業を実践するなど、積極的に子ども主体の授業を推進しています。

「誰もが使いこなせる利便性」

タブレットの導入に伴い、「いつでも」「だれでも」「どこでも」気軽に使うことができる環境の重要性が注目されています。ICT教育に早くから取り組んだ東京都墨田区でも、誰もがスムーズに使いこなせるような端末を検討してきました。

墨田区は2009年3月に「墨田区立学校ICT化推進計画」を策定しています。その翌年には校務支援システムの導入を始めとした校務の情報化とともに、電子黒板の導入など、授業におけるICT活用にも取り組んできました。ICTは校務を効率化する道具であるとともに、授業改善のための道具でもあります。そう捉えるのであれば、日常的に「普段使い」できることが重要といえるでしょう。そのためには、「いつでも」「だれでも」「どこでも」活用できる機器を整備し、気軽に使うことができる環境を作る必要があります。
※参考:「学校ICT化をスムーズに進める墨田区 カギは「段階的整備」と「管理職等研修」
    (最終閲覧日:2020年8月21日)


そこで2014年から、教員のICT活用能力の向上とICTを用いた授業改善を目的とし、ICT環境整備を本格的にスタートしました。そこでは、「いつでも」利用できるように各教室にプロジェクターを常設化するとともに、タブレット端末としてiPadを教員1人に1台整備することからスタートしました。

そして、「だれでも」利用できるように、操作が簡単ですぐに使えるICT機器を選定しています。普通教室だけではなく理科室や家庭科室などの教室にも同様の整備を行い、「どこでも」取り組むことができるよう学校全体の環境構築を進めたのです。

GIGAスクール構想を契機に、横浜市でも約19万台iPadが導入されます。大量導入することで、学びを保証できるような環境の整備が実現しています。iPadは直感的で使いやすいことに加えて、持ち運びやすさに優れているなど、教育現場からも高い評価を受けています。

では、こうした事例を踏まえると、教育現場の課題解決に向けて、どのような視点を持って取り組めばよいのでしょうか。

iPad大量導入の要因は「アプリケーションの汎用性」と「直感的な操作」

自治体は教育タブレット導入を検討する際には、以前ご紹介した5つの選定ポイントを参考にOSごとの特徴を捉える必要があります。その上で、授業を推進するための実現性を2つの視点で確認しましょう。




「充実した教育用アプリケーション」が主体的な学びを実現

1つ目は、初めて使う児童・生徒や教員でも使いやすい教育用アプリケーションが豊富であることです。「クラスルーム」というApple純正アプリを導入している学校では、児童・生徒のiPadに表示されている画面が先生のiPadやMacBookで確認できるようになっています。

児童・生徒のiPadの画面をサムネイルで一覧表示することもでき、その状態でもリアルタイムに画面上に更新されます。そのため、課題がうまく進んでいない児童・生徒をいち早く見つけてアドバイスに向かうことが可能です。また、わからない操作を教え合うなど、児童・生徒同士でもiPadを通して学びを深めていくシーンも見られるようになったそうです。

この他に、Appleが提供する教育向けアプリケーション「Keynote」も人気があります。これは、誰もが簡単に直感的に使うことができるアプリケーションです。「Keynote」を活用すれば、教員は視覚に訴える教材を作成でき、児童・生徒もレポートや課題発表の際に、よりわかりやすい表現が簡単にできます。

「直感的な操作」で誰もが使いこなせる環境を実現

2つ目は、わかりやすく、誰もが使えるかどうか、という意味の「使いやすさ」です。iPad本来の使いやすさを根本から支えているのが、モバイルOSの「iPadOS」。ハードウェアとシームレスに連携し、優れたユーザ体験を生み出すよう開発されています。その機能の1つである「Split View」を利用すると、2つのアプリを同時に操作したり、複数のアプリをジェスチャで切り替えたりと、さまざまな作業を同時に実施することが可能です。

また、セキュリティとプライバシーに関しても安心して使用できるのも 「iPadOS」のメリットです。iPadのOSやタブレット本体はApple社が一括して製造しているため不具合が少ないことが特徴です。だからこそ、誰もが安心して授業で活用することができます。

「学びの推進」と「利便性」を両立させるならiPad導入が肝となる!

GIGAスクール構想が進展する中、ICT機器を導入予定の学校関係者や教育委員会の多くが、タブレット端末導入に際して不安を抱えています。その不安は主に、「児童・生徒の主体的な学びの実現」と「誰もが使える環境の構築」に集約されるのではないでしょうか。

いくつか事例を見てきたように、iPadを活用すれば「充実した教育用アプリケーション」と「直感的な操作」により、誰もが主体的に学べる環境を実現できます。iPadを大量導入した横浜市では、文部科学省が示した3つのOSの端末モデルの中から、機能、費用などハードウェア的視点だけではなく、教育的視点や教育現場の声も重視しました。このように、iPadは教育現場から実用的な面を支持されています。

この実用面を支えるためには、継続的な授業改善の試みが重要です。ダイワボウ情報システムでは、「導入して終わり」にならない継続的なサポートをご用意。手厚いサポートによって導入後の稼働率を向上させ、「学びの推進」と「利便性」の両立を推進します。タブレットのご提案にiPadを検討されている販売店様は、ぜひ一度ご相談ください 。