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教育ICT関連記事一覧

【必見です!】ICTを推進する学校様、教育委員会様や各教育関係者様への取材記事のご紹介です。

アクティブ・ラーニングで求められるICT活用と指導力とは?
〜「教員向け研修サービス」の研修レポート(後編)〜

【2018年1月12日掲載】 

3町村の危機を逆転の発想で見事脱した島根県の隠岐諸島・島前地域。その取り組みは、島の未来を担う子どもたちへの「教育」だった。後編の本稿では、その一翼を担う公立塾「隠岐國学習センター」がなぜ島の未来を変えつつあるのか、にスポットを当てて紐解いていく。課題先進地だからこその逆転の発想は、全国の自治体にとって大いに参考となるだろう。

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課題先進地・海士町は、教育で何を変え始めているのか?(前編)

【2017年12月27日掲載】 

少子高齢化、中心産業の後継者問題など、一筋縄では答えが導き出せない課題を日本全国の自治体は抱えている。地域の未来を明るくするためには、何をどうすればいいのか。今回取材で訪れた島根県の隠岐・中ノ島は、奇しくもその課題先進地だからこそ導き出せた逆転の発想と、それを推し進めるために地域が一体となって覚悟を決めたことが奏功し、着実に成果を上げはじめている。その根幹にあるのは、島の次世代を担う子どもたちへの「教育」だった。

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アクティブ・ラーニングで求められるICT活用と指導力とは?
〜「教員向け研修サービス」の研修レポート(後編)〜

【2017年12月14日掲載】 

ダイワボウ情報システムが提供する「教員向け研修サービス」は、インテルが世界70カ国で展開する教員研修「Intel® Teach Program」をベースに開発した内容である。その研修の模様は前編でも紹介した。本稿では同研修で特別講師を務めたインテルマスターティーチャーで札幌市立屯田北小学校 教諭 朝倉一民氏にインタビューし、アクティブ・ラーニングにおけるICT活用のポイントなどを掘り下げる。

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アクティブ・ラーニングで求められるICT活用と指導力とは?
〜「教員向け研修サービス」レポート(前編)〜

【2017年12月7日掲載】 

アクティブ・ラーニングの研究や実践に取り組む教師は増えている。しかし、その一方でアクティブ・ラーニングとICTをどのように結びつければいいか、その授業デザインに悩む教師も多い。ダイワボウ情報システムの「教員向け研修サービス」は、こうした教師の声に応えるべく、明日から使えるノウハウを提供している。

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読みのつまずきの早期発見・支援とデジタルとの「いい関係」

【2017年11月22日掲載】 

促音、長音、拗音、拗長音といった特殊音節でつまずいた子どもは、語を正確に素早く読むことにもつまずき、読解力を身につけることが難しくなり、ひいては国語だけでなく他の教科や日常生活にまで影響を受け、「勉強嫌い」になってしまいがちだ。この特殊音節のつまずきが顕在化する前の段階で、予防的に支援していくのが多層指導モデルMIM『読みのアセスメント・指導パッケージ』である。このMIMに待望のデジタル版が登場した。

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School Innovationセミナーin広島 レポート [後編]

【2017年10月30日掲載】 

8月18日、「School Innovation セミナー in 広島」(主催:一般社団法人日本教育情報化振興会)が広島県立広島産業会館で開催された。教員や教育関係者が多数参加し、ICT機器の整備、利活用ノウハウについて活発な議論がなされた。その模様を前後編に分けてお伝えする。後編では、パネルディスカッション「ICTを活用したアクティブ・ラーニングとICT環境整備のポイント」をレポートする。

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つながりが創る新しい学びのかたち コラボノート® for School

【2017年9月25日掲載】 

8月18日、「School Innovation セミナー in 広島」(主催:一般社団法人日本教育情報化振興会)が広島県立広島産業会館で開催された。教員や教育関係者が多数参加し、ICT機器の整備、利活用ノウハウについて活発な議論がなされた。その模様を前後編に分けてお伝えする。前編では、総務省による基調講演と広島県下のケーススタディをレポートする。

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つながりが創る新しい学びのかたち コラボノート® for School

【2017年9月11日掲載】 

JR四国と聞けば、誰もが鉄道の会社だと思うはずだ。しかし昨今はその名前を教育業界でも聞くようになった。思考と交流を深める協働学習プラットフォーム「コラボノート® for School」は、ジェイアール四国コミュニケーションウェアが提供する製品だ。同社は1990年に設立、教育市場に参入し、インターネットが普及して以来、一貫して協働学習で使える製品を提供してきた。コラボノート for Schoolとはどのような製品なのか。同社取締役 営業部長 青沼和明氏に話を聞いた。

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教師の負担を減らして授業を充実、小学校英語『プレキソ英語教材』

【2017年8月8日掲載】 

2020年に完全実施される新学習指導要領では、小学校の英語教育が大きく変わる。授業時間数もさらに増え、その中身に関してもより充実した内容が求められている。とはいえ、現場の教師は多忙で授業準備に割く時間が限られていたり、そもそも英語の授業をどのように進めればいいのか悩む声も多い。小学校向け英語教材『プレキソ英語 そのまま使える小学校英語教材』は、そんな状況に置かれた小学校教師たちを年間でサポートできる教材だ。どのような中身なのか。発売元であるNHKエデュケーショナル 三島宏氏に話を聞いた。

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小学校の英語教育はプレキソ英語で、意味と音がつながる言語活動を

【2017年8月21日掲載】 

グローバル化が進んだ今、低年齢からの英語教育を重視する向きが強い。アジアでも小学校から英語教育を実施する国が多く、日本も2020年に完全実施される新学習指導要領では、小学校3・4年生で外国語活動が、5・6年生で教科として外国語が導入される。小学校の英語教育では、何を大切にしながら学びを進めていくことが重要なのか。英語教育のスペシャリストで、NHK Eテレ「プレキソ英語」および英語教材『プレキソ英語 そのまま使える小学校英語教材』の監修を務めた東京学芸大学教育学部教授 粕谷恭子氏に話を聞いた。

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黒板メーカーがつくる”コクバン"  黒板に映せるウルトラ短焦点プロジェクタ「ワイード」が生まれるまで。

【2017年7月31日掲載】 

黒板を進化させ、未来の“コクバン”をつくっている黒板メーカー・サカワの最新製品が、ウルトラワイド短焦点プロジェクタ「ワイード」だ。縦横16:6という特殊なサイズに対応しており、標準的な黒板の左右いっぱいにスライドを投影することができる。また、4:3の投影では、黒板の左、中央、右に投影箇所を、リモコンで簡単に切り替えることができ、黒板の余白部分には板書ができる。多くの学校で採用されている曲面黒板にも歪み補正をして投影できる(※)など、授業で使われることを前提にした機能が備えられている。デジタルだけではない、スライドと板書を併用できるハイブリッドな次世代の“コクバン”だ。このワイードを開発した株式会社サカワ 坂和寿忠常務取締役にワイードの誕生ストーリーを聞いた。

※2017年3月発売の湾曲黒板対応モデル(SP-UW360iR)より対応。

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Intel®グローバル教育スペシャリストによる21世紀型スキル育成ワークショップ・レポート【後編】

【2017年7月21日掲載】 

21世紀型スキルの育成とテクノロジーの進化を取り入れた最新の指導法が学べるインテルの教員研修プログラムIntel® Transforming Learning コース「Digital Learning Fundamentals」。同コースの開発チームを指揮したのはインテルのグローバル教育スペシャリスト、Shelley Shott氏だ。前編では同氏が来日した特別ワークショップの模様を、中編ではグローバルな観点からみた教育動向について聞いた。

後編となる本稿では、海外の教育現場におけるICT活用やShott氏から見た教育現場の課題について意見を聞く。良いICT活用とは何か? 今の課題は何か? Shott氏の生の声を届けよう。

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Intel®グローバル教育スペシャリストによる21世紀型スキル育成ワークショップ・レポート【中編】

【2017年7月11日掲載】 

世界中の教師がスキルアップを求めて集まるインテルの教員研修プログラム。最新の指導法が学べるIntel® Transforming Learning コース「Digital Learning Fundamentals」(以下、DLF)では、デジタル世代が将来必要とされる21世紀型スキルの育成とICT活用をテーマに、教師自身がアクティブ・ラーニングで学べるのが特徴だ。インテルの教員研修プログラムを開発・指揮したのは、グローバル教育スペシャリストであるShelley Shott(シェリー・ショット)氏だ。同氏は世界各国の教育現場を訪れ、グローバルな視点で近年の教育動向を見つめてきた。そんなShott氏は、今の教育をどのように見ているのか。グローバルにおける教育動向や課題についてインタビューした。

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Intel®グローバル教育スペシャリストによる21世紀型スキル育成ワークショップ・レポート[前編]

【2017年7月6日掲載】 

近年、課題解決力や批判的思考、創造性など21世紀型スキルの育成が重要視されている。しかし、このような能力を育成するための授業とは、どのようなものか。頭を抱える教師も少なくないだろう。インテルでは、2001年から21世紀型スキルを育成するための教員研修プログラム「Intel® Teach Program」を提供している。同プログラムはグローバルで展開されており、スキルアップしたい教師らが最新の指導法を学べる場として集まり、これまでに世界70カ国、約1500万人以上が受講した実績を持つ。そのインテルの教員研修プログラムとはどのようなものなのか。2017年6月に東京で実施された特別ワークショップの様子を紹介しよう。

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大分県教育庁 教育財務課 情報化推進班 指導主事 土井敏裕氏(右)とICTスマートデザイナー1期生 別府市立南小学校 森脇真帆氏(左)
大分県教育庁 教育財務課 情報化推進班 指導主事 土井敏裕氏(右)とICTスマートデザイナー1期生 別府市立南小学校 森脇真帆氏(左)

県主導でICT推進 大分発「ICTスマートデザイナー」とKocriの関係【後編】

【2017年5月26日掲載】 

今後10年を見通した長期の教育計画「教育県大分」創造プラン2016を策定し、県内すべての子どもたちに未来を切り拓く力と意欲を身につけさせる教育を推進する大分県。この計画に含まれる「教育情報化」の部分を担うためのアクションプランとして策定されたのが「大分県教育情報化推進プラン2016」となる。その中心人物である土井敏裕氏と、スマートデザイナー1期生として活躍中の森脇真帆氏に話を聞き、大分県における教育情報化への取り組みの“今”を確認する。

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大分県教育庁 教育財務課 情報化推進班 指導主事 土井敏裕氏(右)とICTスマートデザイナー1期生である国東市立安岐小学校 梶原八千代氏(左)
大分県教育庁 教育財務課 情報化推進班 指導主事 土井敏裕氏(右)とICTスマートデザイナー1期生である国東市立安岐小学校 梶原八千代氏(左)

■県主導でICT推進 大分発「ICTスマートデザイナー」とKocriの関係【前編】

【2017年5月23日掲載】 

後10年を見通した長期の教育計画「教育県大分」創造プラン2016を策定し、県内すべての子どもたちに未来を切り拓く力と意欲を身につけさせる教育を推進する大分県。この計画に含まれる「教育情報化」の部分を担うためのアクションプランとして策定されたのが「大分県教育情報化推進プラン2016」となる。情報活用能力の向上からICT機器・インフラの整備、教育情報化に向けた組織の編成まで、幅広い教育改革を意欲的に進める大分県の取り組み、その中核に迫ってみる。

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京都教育大学附属桃山小学校 教諭 若松俊介氏(左)と同 木村明憲氏(右)
京都教育大学附属桃山小学校 教諭 若松俊介氏(左)と同 木村明憲氏(右)

桃山小学校が実践する「効果的ICTの活用+α=集中力と理解力の向上」【後編】

【2017年4月20日掲載】 

文部科学省の研究開発校、教育課程特例措置校に指定され、知識基盤社会を生き抜くために必要な資質や能力を育成する新教科「メディア・コミュニケーション科」を開設している京都教育大学附属桃山小学校。前編では同校のICT教育への取り組みについて話を聞いた。後編ではICT導入に対する保護者の声や、効果的なICT教育実現のための課題、これからの展望などについて聞いていく。

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■桃山小学校が実践する「効果的ICTの活用+α=集中力と理解力の向上」【前編】

【2017年4月14日掲載】 

文部科学省の研究開発校教育課程特例措置校に指定され、知識基盤社会を生き抜くために必要な資質や能力を育成する新教科「メディア・コミュニケーション科」を取り入れている京都教育大学附属桃山小学校は、情報教育の最先端ともいえる先進校だ。児童向けに約40台のiPadを導入し、将来的な1人1台の環境も計画。教育におけるICTの効果的な活用を研究し続けている。

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袖ヶ浦高校ICT活用の真髄に迫る。3年間の学びの集大成はICTで社会の課題解決を目指す「課題研究」_千葉県立袖ヶ浦高等学校【後編】

【2017年4月5日掲載】 

学習や学校生活など日常的に生徒がICTを活用する袖ヶ浦高校・情報コミュニケーション科。同校では、“ICTを使いこなす”だけに終わらず、3年次にICTで社会の課題解決を目指す研究活動「課題研究」に取り組む。テクノロジーやツールをなんのために使うのか。また、それらを使って生み出されたソリューションにはどのような価値があるのか。この問いかけに向き合った生徒たちの成果発表が2016年11月に開催された課題研究発表会だ。本稿ではその様子をレポートするとともに、同校が目指すICT活用の真髄に迫る。

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千葉県立袖ヶ浦高等学校
千葉県立袖ヶ浦高等学校

クラウド、SNS、プログラミング、袖ヶ浦高校の多様なIT活用の中身と、それを支えるネットワーク_千葉県立袖ヶ浦高等学校【中編】

【2017年3月31日掲載】 

2011年にBYODを実施してから6年が過ぎた袖ヶ浦高校・情報コミュニケーション科。同校では授業内におけるICT活用はもちろん、生徒たちに自由度の高い使い方を認めることで、他の教育機関には見られない先進事例を多く築いてきた。教育用SNSやクラウドサービスも早くから導入し、学習用途として活用しながら新しいコミュニケーションやコラボレーションの形に挑戦。そんな同校ではネットワーク環境も独自のシステムを築いていた。

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千葉県立袖ヶ浦高等学校
千葉県立袖ヶ浦高等学校

■袖ヶ浦高校・情報コミュニケーション科、公立高校がBYODを実施した理由【前編】

【2017年3月27日掲載】 

教育機関におけるタブレット導入やBYODの事例は増えてきたが、タブレットが出始めた当初は、まだ同様の取り組みを実施する学校などゼロに等しかった。そんな中、他の教育機関に先駆けてBYODを実施したのが、千葉県立袖ヶ浦高等学校・情報コミュニケーション科だ。同校はなぜ公立高校でありながらBYODに踏み切ったのか。iPadを導入した経緯はなにか。学科長である教諭・永野直氏に話を聞きながら、同校の取り組みを改めて振り返る。

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柏市立柏第二小学校 校長 西田光昭氏
柏市立柏第二小学校 校長 西田光昭氏

■教師用タブレットの活用と課題点、今後の展望_柏市立柏第二小学校【後編】

【2017年3月22日掲載】 

柏市立柏第二小学校は、LTEモデルの教員用タブレットを整備し、その有効性について実証研究を進めている。教師一人ひとりが、いつでもどこでもアクセス可能なタブレット端末を持つことは、教育活動や校務をどのように変えるのか。同校の事例をみていこう(後編)。

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柏市立柏第二小学校 校長 西田光昭氏
柏市立柏第二小学校 校長 西田光昭氏

■一人1台のタブレット整備前に考えたい、教員用タブレットの重要性_柏市立柏第二小学校【前編】

【2017年3月22日掲載】 

子どもがタブレットを授業で使う前に、まずは教師自身が使えなければならない。そう考える教育機関は多い。しかし、実際は学習者用と教師用のタブレットは同時期に整備されることが多く、教師が十分な準備期間を持てないままタブレット活用がスタートしている。こうした状況を避けるためにも、教師がいつでも使える教員用タブレットを整備するのはひとつの解だろう。教員用タブレットの有効性について実証研究を実施した柏市立柏第二小学校の事例を見てみよう。

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■【ICTを活用した「学ぶ側の体験」模擬授業】とくしまICTバザールVol.2レポート【後編】

【2017年3月9日掲載】 

「とくしまICTバザールvol.2」(同時開催DIS PowerDay in 徳島)では、「ICTアクティブ・ラーニングジャムセッション」という新しい試みが行われた。模擬教室<電子黒板・タブレット>を活用し、産学協働による今後のICT活用によるアクティブ・ラーニングのあり方を徹底追及するためのフリーディスカッションという趣だ。

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■【21世紀型スキルを身に着ける体験】とくしまICTバザールVol.2レポート【前編】

【2017年3月9日掲載】 

35団体が最新のICT技術を展示し、5会場において両日ともにセミナーが開催され、のべ1800人が来場、大人から子どもまでが最新のICT技術に触れた。本稿では同共催のダイワボウ情報システムが行った「DIS PowerDayin徳島2017」で教育ICTに関わる「アクティブプレゼンテーション大会」「アクティブ・ラーニングICTジャムセッション」の模様を前後編でお届けする(前編)。

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School Innovation セミナー in 宮崎レポート【後編】

【2017年2月17日掲載】 

教育の情報化に関する調査・研究開発とその成果の普及推進活動および提言・提案活動を行う日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は1月7日、3回目を数える「School Innovation セミナー」を宮崎県で開催した。レポート最後になる本稿では、主体的に、協働的に、深める、学習プロセスで肝となる「アクティブ・ラーニングとICT活用」についてのパネルディスカッションをレポートする。

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■School Innovation セミナー in 宮崎レポート【中編】

【2017年2月17日掲載】 

教育の情報化に関する調査・研究開発とその成果の普及推進活動および提言・提案活動を行う日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は1月7日、3回目を数える「School Innovation セミナー」を宮崎県で開催した。ポイントは、アクティブ・ラーニングとICT活用における先進事例紹介が5件、市教委の取り組みが2件とまさに実践に即したセッションが用意されていたことだ。中編では九州先進事例および宮崎県内の事例をレポートする。

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■School Innovation セミナー in 宮崎レポート【前編】

【2017年2月17日掲載】 

教育の情報化に関する調査・研究開発とその成果の普及推進活動および提言・提案活動を行う日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は1月7日、3回目を数える「School Innovation セミナー」を宮崎県で開催した。全国でも屈指の先進事例を誇る九州地区において、また直前には中教審から「次期学習指導要領に関する答申」また「高大接続改革実行プラン」というトピックもあり、県内および九州地区の教育関係者はもとより、議会議員といった顔ぶれまでもが参加する盛況なセミナーイベントになった。

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レゴ社のロボットキット、マインドストームが教育現場で注目される理由とは?【後編】

【2017年1月13日掲載】 

プログラミング教材として世界で圧倒的なシェアを誇る教育版レゴ®マインドストーム(以下、マインドストーム)。国内では正規販売代理店として株式会社アフレル(以下 アフレル)が販売を行っており、導入する学校も着実に増えつつある。マインドストームをいち早く導入し、活用を進めている自治体が神奈川県相模原市だ。相模原市立小山中学校の佐藤修校長になぜマインドストームを導入することにしたのか、どんな成果が出ているのか、話を伺った。

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レゴ社のロボットキット、マインドストームが教育現場で注目される理由とは?【中編】

【2016年12月27日掲載】 

小学校で検討されているプログラミング必修化。先進的な学校は2020年に向けての取り組みを始めているが、プログラミングを教える教師の育成や、小学生に最適なプログラミング教材の選定など、まだまだ解決すべき課題は多い。そうした課題を解決する答えの一つになりそうな教材が教育版レゴ® マインドストーム(以下、マインドストーム) 。マインドストームはなぜプログラミング教材として評価されているのか。正規販売代理店であるアフレル独自の取り組みと共に紹介しよう。

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■レゴ社のロボットキット、マインドストームが教育現場で注目される理由とは?【前編】

【2016年12月21日掲載】 

2020年から小学校でプログラミング教育の必修化が検討されている。これまで必修であった算数、理科、社会、国語といった内容に新たに「プログラミング的思考の育成」が追加されるわけだ。そんな中、すでに多くの現場に投入され注目を集めている教材が教育版レゴ® マインドストーム® EV3(以下マインドストーム)である。いったい、どんな製品なのか。正規販売代理店である株式会社アフレル(以下 アフレル)に話を伺った。

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■教育ICT先進自治体レポート_平成28年度新地町ICT活用発表会 “教育もICTも、すべては学びのための道具である” 【後編】

【2016年12月9日掲載】 

11月16日、福島県相馬郡新地町(しんちまち)教育委員会は、「平成28年度 新地町ICT活用発表会」を開催した。新地町の小・中学校で行われている教育ICTの現状と成果を報告する目的で、同時に各校での公開授業も行われた。そこでは、1人1台のタブレット、PC、電子黒板を使い、反転授業、ルーブリック評価という先進的な授業が展開されていた。

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新地小学校公開授業 4年算数にて
新地小学校公開授業 4年算数にて

■教育ICT先進自治体レポート_平成28年度新地町ICT活用発表会 “教育もICTも、すべては学びのための道具である” 【前編】

【2016年12月7日掲載】 

11月16日、福島県相馬郡新地町(しんちまち)教育委員会は、「平成28年度 新地町ICT活用発表会」を開催した。新地町の小・中学校で行われている教育ICTの現状と成果を報告する目的で、同時に各校での公開授業も行われた。そこでは、1人1台のタブレット、PC、電子黒板を使い、反転授業、ルーブリック評価という先進的な授業が展開されていた。

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私立清教学園                      高橋 安史 氏、小林 直行 氏
私立清教学園                      高橋 安史 氏、小林 直行 氏

教育の在り方を丸ごと考えた、大阪府河内長野市 私立清教学園の学習環境整備【後編】

【2016年11月14日掲載】 

大阪府河内長野市にある中高一貫の私立清教学園は、来年度より私物端末使用で1人1台ネットワーク端末を導入する方針を決めた。なぜこの方法を選び、どのように課題解決を図るのか。後編では、教育の形が大きく変わりつつある現在、ICTを含めた学習環境の整備をどのように行っているのか、その取り組みを聞いた。

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大阪府河内長野市 私立清教学園
大阪府河内長野市 私立清教学園

■教育の在り方を丸ごと考えた、大阪府河内長野市 私立清教学園の学習環境整備【前編】

【2016年11月11日掲載】 

大阪府河内長野市にある中高一貫の私立清教学園は、来年度より私物端末使用で1人1台ネットワーク端末を導入する方針を決めた。なぜこの方法を選び、どのように課題解決を図るのか、同校理事・総合企画部長の小林直行氏、法人事務局 ICTコーディネータ高橋安史氏にお話をうかがった。

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株式会社ガイアエデュケーション      齊藤 みき氏、大林 春樹氏、土屋 亜里紗氏(左から)
株式会社ガイアエデュケーション      齊藤 みき氏、大林 春樹氏、土屋 亜里紗氏(左から)

授業の中にタブレットが自然に入り込む「PenPlus Classroom」と「ヘキサゴン」

【2016年10月17日掲載】 

2020年に1人1台のタブレットを導入するという国が掲げた目標に対し、教育委員会は急ぎ整備を進めている。しかしながら、実際タブレットを活用する現場とのギャップは埋めきれない。とりあえず使うにはハードルの高いタブレットに戸惑う教員は多い。そこで今回は株式会社ガイアエデュケーションが提供する「PenPlus Classroom」と「ヘキサゴン」を紹介したい。タブレット導入への不安を丁寧に解決してくれる製品だ。

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東芝クライアントソリューション株式会社 前澤 武志氏
東芝クライアントソリューション株式会社 前澤 武志氏

■学校で使うための機能と運用性を考えた、東芝のWindowsタブレット「S80」がリニューアル

【2016年10月11日掲載】 

東芝クライアントソリューション株式会社は2016年4月、dynabookシリーズの10.1型Windowsタブレット「dynabook Tab S80/A」を発売した。教育現場への納入で実績のある「S80/N」の後継機にあたるものだが、改良にあたって現場からの声を積極的に取り入れ、より学校での活用に配慮された形に進化している。同社の前澤武志氏に話をきいた。

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■ICT活用、現場の声は?-School Innovationセミナー in 四国たかまつレポート-【後編】

【2016年10月3日掲載】 

今回も、7月21日(木)に開催された「School Innovation セミナー in 四国 たかまつ」(日本教育情報化振興会 JAPET&CEC主催)のレポートをお届けする。後編では、ICT導入期の参考となる事例や、さまざまな立場から見た教育ICTの現状などについて、実践発表とパネルディスカッションの内容を紹介していく。

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ICT教育の効果を最大化するための環境とは?-School Innovationセミナー in 四国たかまつレポート-【前編】

【2016年9月26日掲載】 

7月21日(木)に開催された「School Innovation セミナー in 四国 たかまつ」(日本教育情報化振興会 JAPET&CEC主催。前編では、ICT環境の整備状況や国が先導する教育ICT政策について紹介。いま取り組むべきことは何なのか?

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株式会社ラネクシー 営業本部     ITソリューション部 坂下知宏氏
株式会社ラネクシー 営業本部     ITソリューション部 坂下知宏氏

■シンプルが生み出す使いやすさ。子ども一人ひとりを見守り、安心を届ける「Ashiato通信」

【2016年9月20日掲載】 

小学校の児童を持つ保護者にとって、子どもが無事、学校に着いたかどうかは大きな心配事のひとつ。とくに子どもを狙った事件が増える昨今では、保護者の不安は募るばかりだ。そうしたなか、株式会社ラネクシーが展開する「Ashiato通信」は、登下校安否確認クラウドサービスを導入しやすい価格で提供し、注目を集めている。

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福島県新地町立新地小学校
福島県新地町立新地小学校

■社会で通用する力とは?ICT教育の真髄_新地町教育委員会【後編】

【2016年9月12日掲載】 

東日本大震災では甚大な被害に見舞われた、福島県新地町。震災以前よりICT活用プロジェクトに積極的に参加しており、全国的に見てもICT活用教育の先進エリアである。後編では再び、新地町教育委員会 指導主事の伊藤 寛氏に話を聞いた。

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新地町立新地小学校 校長 森 仁市氏
新地町立新地小学校 校長 森 仁市氏

■教育力がICTの可能性を最大化する_新地町教育委員会【中編】

【2016年9月1日掲載】 

東日本大震災では甚大な被害に見舞われた、福島県新地町。震災以前よりICT活用プロジェクトに積極的に参加しており、全国的に見てもICT活用教育の先進エリアである。中編では、長年にわたり同町のICT推進事業に携わってきた、新地小学校の森 仁市校長に話を聞いた。

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新地町教育委員会 伊藤指導主事、佐藤課長(左から)
新地町教育委員会 伊藤指導主事、佐藤課長(左から)

ICTで伸ばす真のスキル_新地町教育委員会【前編】

【2016年8月25日掲載】 

役場の屋上から沿岸部を眺めると、大型車両が行き来し、現在も地面のかさ上げ工事などが進められている。今回、今なお懸命な復興作業が続くこの地を訪れたのは、新地町が全国的に見てもICT活用教育の先進エリアであるからだ。数々の実証事業に参加し、ICT活用を進めてきたこれまでの取り組みの背景には、新地町ならではの熱い思いがある。新地町教育委員会に話を聞いた。

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青森県外ケ浜町立蟹田小学校
青森県外ケ浜町立蟹田小学校

■「模索」から「当たり前」へ-先生たちの協力が実現した青森県外ヶ浜町立蟹田小学校ICT活用の変化【後編】

【2016年8月17日掲載】 

青森県外ケ浜町立蟹田小学校は、平成26年9月にタブレットを導入。翌27年度には校内研究の一環としてプロジェクターや書画カメラなどを含めたICT機器の活用を掲げ、取り組みを進める中で日常の授業に機器の使用が根付いてきたという。現在はどのように活用されているのか、また今後どのようなことを期待しているのか、同校の八木橋 勝治校長、小松 達弘教頭と、6年生担任の船橋先生、5年生担任の後藤先生にお話をきいた。

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(左から)青森県外ケ浜町立蟹田小学校 後藤先生、八木橋校長、小松教頭、船橋先生
(左から)青森県外ケ浜町立蟹田小学校 後藤先生、八木橋校長、小松教頭、船橋先生

■「模索」から「当たり前」へ-先生たちの協力が実現した青森県外ヶ浜町立蟹田小学校ICT活用の変化【前編】

【2016年8月10日掲載】 

青森県外ケ浜町立蟹田小学校は、平成26年9月にタブレットを導入。翌27年度には校内研究の一環としてプロジェクターや書画カメラなどを含めたICT機器の活用を掲げ、取り組みを進める中で日常の授業に機器の使用が根付いてきたという。ここまでどのような取り組みが行われてきたのか、同校八木橋勝治校長、小松達弘教頭と、6年生担任の船橋先生、5年生担任の後藤先生にお話を聞いた。

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左から シャープ株式会社 沢田 裕司氏、シャープビジネスソリューション株式会社 川楠 研氏、榎本 松喜氏
左から シャープ株式会社 沢田 裕司氏、シャープビジネスソリューション株式会社 川楠 研氏、榎本 松喜氏

通信環境がなくても学習を進めることができる「STUDYFIT」の魅力とは?

【2016年7月28日掲載】 

教育現場のICT化が進んでいるといっても、多くの教室では、通信環境が整備されていなかったり、児童に十分な台数のタブレット端末が行き届いていない場合が多い。現実的には、コンピュータ教室のデスクトップコンピュータの置き換えとして、40数台のタブレット端末を導入し、クラス間で共用するケースが多いだろう。だが、そんな環境でも児童の学習に効果的なソリューションがある。タブレット端末を活用したシャープの個別学習システム「STUDYFIT」だ。通信環境がなくても学習を進めることができる同システムの魅力について、シャープビジネスソリューション株式会社の榎本 松喜氏、川楠 研氏とシャープ株式会社の沢田 裕司氏に話を聞いた。

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FLENS株式会社 代表取締役 大生 隆洋氏
FLENS株式会社 代表取締役 大生 隆洋氏

■子どもが頑張れる環境を - 継続できるメソッドを手供する『つながるドリル』

【2016年7月25日掲載】 

これまで何度声をかけても騒がしかった子どもたちが、タブレットの「3・2・1・スタート」の合図で一斉に集中してタブレットに向かい計算問題を始めた。それを見た担任の先生が驚きの声を上げたそうだ。タブレット教材『つながるドリル』を提供するFLENS株式会社 代表取締役 大生隆洋(おおばえたかひろ)氏にその特徴や開発の経緯を聞いた。

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エー・リンク株式会社              セールス・マーケティング マネージャー                小林佑輔氏
エー・リンク株式会社              セールス・マーケティング マネージャー                小林佑輔氏

■マルチOSに対応した「EZ CastPro」。教育現場で必要とされる理由とは?

【2016年7月8日掲載】 

学校のICT化が急がれる中、現場のシステム環境を取り巻く状況は、フレキシブルに対応できているとは言いがたい。リース契約によって数年ごとにシステム構成が大きく変わってしまう可能性があったり、年度ごとに予算を策定するため小回りがきかなかったりと、課題も多い。そこで、簡単にICTを活用した授業を実現できるデバイス「EZCast Pro(イージーキャスト プロ)」を使ってみてはいかがだろうか? 

同製品の特長と教育現場での活用方法について、日本の窓口及び総代理店であるエー・リンク株式会社のセールス・マーケティング マネージャー 小林佑輔氏に話を聞いた。

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福島県大熊町教育委員会            教育長 武内敏英氏
福島県大熊町教育委員会            教育長 武内敏英氏

課題に主体的に取り組む力。これからを生きるためのICT活用_大熊町教育委員会【後編】

【2016年6月27日掲載】 

平成25年DIS Innovation Projectに参画しWindowsタブレットPC60台を導入。2年間の実証研究後、大熊町教育委員会は全小中学校に1人1台のタブレットPCの導入を決めた。東日本大震災による東京電力福島第一原子力発電所事故により、大熊町は全町避難を余儀なくされ、地域や教員たちによる子どもの心のケアが重要な課題となっている。その中で、タブレットPCがどのような影響をもたらしたのか。後編では本導入にあたりタブレットPC活用の方針、ICT機器への期待について、前編に続き大熊町教育委員会 教育長 武内敏英氏に話を聞いた。

 

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福島県大熊町教育委員会 教育長        武内 敏英氏
福島県大熊町教育委員会 教育長        武内 敏英氏

■子どもたちの心に寄り添うICTの存在_大熊町教育委員会【前編】

【2016年6月23日掲載】 

平成25年DIS Innovation Projectに参画しWindowsタブレット60台を導入。2年間の実証研究後、大熊町教育委員会は全小中学校に1人1台のタブレットPCの導入を決めた。東日本大震災による福島第一原子力発電所事故。大熊町は全町避難を余儀なくされ、地域や教員たちによる子どもの心のケアが重要な課題となっている。その中で、タブレットがどのような影響をもたらしたのか。

実証研究から本導入の経緯について、大熊町教育委員会 教育長 武内敏英氏に話を聞いた。

 

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大分県教育庁
大分県教育庁

■なぜ、YouTube「大分県教育庁チャンネル」が生まれたのか

【2016年6月20日掲載】 

大分県教育庁では、県全域における学校現場でのさまざまな事例や取組を紹介するYouTubeチャンネル「大分県教育庁チャンネル」を平成22年5月から始めている。県庁の広報活動の一環だが、視聴者の声を聞き、シリーズ企画を考えるという双方向の広報活動になっている。大分県教育庁 教育改革・企画課の岩野文昭氏、制作を担当する高木絵美氏、教育の情報化を推進する教育財務課 岡田克文氏の3人に話を伺った(2016年3月取材)

 

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公益財団法人ハイパーネットワーク        社会研究所 渡辺律子副所長
公益財団法人ハイパーネットワーク        社会研究所 渡辺律子副所長

■大分県別府市立鶴見小学校の実践研究から見えてきたICT利活用の鍵【後編】

【2016年6月16日掲載】 

大分県別府市立鶴見小学校で、1年6ヵ月間のタブレットPC利活用を含む実践研究が行われた。児童の情報活用能力と教師のICT活用能力を高めるために同校が取り組んだ「校内の情報化推進」である。本稿では実践研究をコーディネートし、ファシリテーター役を務めたハイパーネットワーク社会研究所、渡辺律子副所長に話をうかがった。

 

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大分県 別府市立鶴見小学校
大分県 別府市立鶴見小学校

■大分県別府市立鶴見小学校の実践研究から見えてきたICT利活用の鍵【前編】

【2016年6月13日掲載】 

大分県別府市立鶴見小学校で、1年6ヵ月間のタブレットPC利活用を含む実践研究が行われた。児童の情報活用能力と教師のICT活用能力を高めるために同校が取り組んだ「校内の情報化推進」である。本稿では実践研究をコーディネートし、ファシリテーター役を務めたハイパーネットワーク社会研究所、渡辺律子副所長に話をうかがった。

 

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村図書出版株式会社 ICT事業本部 普及促進部長 森下 耕治氏、 デジタル開発部 コンテンツ制作課長 中山 愛氏
村図書出版株式会社 ICT事業本部 普及促進部長 森下 耕治氏、 デジタル開発部 コンテンツ制作課長 中山 愛氏

■子どもたちが学ぶ面白さを感じる国語の授業へ。光村図書出版のデジタル教科書

【2016年6月9日掲載】 

学校や中学校のICT整備は、電子黒板や実物投影機などと併せてデジタル教科書が導入されるケースが多い。一斉授業で大型提示装置を使って拡大表示や資料提示が簡単にできるデジタル教科書は、今までの授業スタイルを変えることがないからだ。小学校においては、国語のデジタル教科書のニーズは高く、光村図書の教科書を使っている学校の40%以上で導入されている。本稿では、光村図書出版株式会社 ICT事業本部 普及促進部長 森下耕治氏と同社 デジタル開発部 コンテンツ制作課長 中山愛氏に、光村図書の国語のデジタル教科書について、その魅力を聞いた。

 

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佐賀県佐賀市立若楠小学校                                                            音成 隆校長、内田 明教諭
佐賀県佐賀市立若楠小学校                          音成 隆校長、内田 明教諭

■5年間のICT活用。挑戦から見えたものとは_佐賀市立若楠小学校【後編】

【2016年6月6日掲載】 

ICTとは縁がなかった佐賀市立若楠小学校。しかし、同校では2011年に、タブレット、電子黒板、無線LANなどのICT環境が一気に整備されたのを機に、本格的なICT活用をスタートした。児童の思考力・表現力・判断力を伸ばすツールとしてICTを活用するとともに、同校が積極的に取り組んだのが協働学習だ。ICTのメリットを活かした協働学習とはどのようなものか。その効果はなにか。若楠小学校の取り組みについて、同校の音成 隆校長と内田 明教諭に話を聞いた。

 

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佐賀県佐賀市立若楠小学校
佐賀県佐賀市立若楠小学校

■協働学習を豊かにするICT活用とその効果_佐賀市立若楠小学校【前編】

【2016年6月2日掲載】 

ICTとは縁がなかった佐賀市立若楠小学校。しかし、同校では2011年に、タブレット、電子黒板、無線LANなどのICT環境が一気に整備されたのを機に、本格的なICT活用をスタートした。児童の思考力・表現力・判断力を伸ばすツールとしてICTを活用するとともに、同校が積極的に取り組んだのが協働学習だ。ICTのメリットを活かした協働学習とはどのようなものか。その効果はなにか。若楠小学校の取り組みについて、同校の音成 隆校長と内田 明教諭に話を聞いた。

 

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青井製作所が開発・販売を手がける     AOI-SPCMシリーズ
青井製作所が開発・販売を手がける     AOI-SPCMシリーズ

キーワードは安全、保守。AOI-SPCMシリーズ

【2016年5月30日掲載】 

1918年の創業以来、さまざまな黒板づくりに携わる株式会社青井黒板製作所(以下 青井黒板製作所)。黒板業界では、全国トップシェアを誇る、業界屈指の黒板メーカーだ。ここ近年は、黒板メーカーの強みを活かした電子黒板の開発、製造で、教育現場へのICT機器導入の促進にも一役買っている。本記事では、青井製作所が開発・販売を手がけるAOI-SPCMシリーズについて話を聞いた。

 

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(左から)堺市教育委員会教育センター 教育センター 情報教育グループ 小門 伸城氏、浦 嘉太郎氏、白川 嘉子氏
(左から)堺市教育委員会教育センター 教育センター 情報教育グループ 小門 伸城氏、浦 嘉太郎氏、白川 嘉子氏

■小学校の全教員がタブレットPCを活用。「堺スタイル」が根づいた理由【後編】

【2016年5月26日掲載】 

大阪府堺市の小学校の教育現場で、タブレットPCを活かした授業スタイル「堺スタイル」について、前編ではスタートから現在までに至る経緯や浸透の度合いについて説明してきた。後編では、同じタブレットPCを用いた校務支援システムとの連携、さらに堺スタイルの今後を見据えた新たな展望について、お伝えする。市内全域で拡がるICT機器の活用の先に、どのような未来が待っているのだろうか。

 

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(左から)堺市教育委員会教育センター 教育センター 情報教育グループ 小門 伸城氏、浦 嘉太郎氏、白川 嘉子氏
(左から)堺市教育委員会教育センター 教育センター 情報教育グループ 小門 伸城氏、浦 嘉太郎氏、白川 嘉子氏

■小学校の全教員がタブレットPCを活用。「堺スタイル」が根づいた理由【前編】

【2016年5月23日掲載】 

2020年までに児童・生徒1人1台タブレットの活用。国が掲げた目標に戸惑いを拭えぬままICT機器を導入する自治体や学校も少なくない。そのような中、堺市の教育委員会では平成25年度から、まずは市内の全小学校の教員にタブレットを整備し授業に活用する施策を行っている。「堺スタイル」と呼ばれる施策だ。すでに市内に浸透し、タブレットは授業に欠かせないものになっている。

今回、堺市教育委員会教育センターを訪れ、関係者に話をうかがった。

 

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株式会社富士通システムズ・ウエスト   ビジネスソリューション本部 スマートコンテンツソリューション事業部 戦略企画部   プロジェクト課長 森野 鉄司氏
株式会社富士通システムズ・ウエスト   ビジネスソリューション本部 スマートコンテンツソリューション事業部 戦略企画部   プロジェクト課長 森野 鉄司氏

■先生の負担を減らし、タブレットを最大限活用する為の運用支援ソフトウェア[future瞬快」

【2016年5月19日掲載】 

教育現場のICT化が進み、文部科学省では、2020年までにすべての学校で1人1台の情報端末環境を実現する計画が検討されている。タブレットの導入により、児童・生徒の学習意欲向上や授業スタイルの多様化が期待される一方で、懸念されるのは操作間違いやシステムエラーなどのトラブル。「FUJITSU 文教ソリューション future瞬快」(以下、「future瞬快」)は、それらの問題を解決し、学校のタブレット運用を支援するために生まれたソフトウェアだ。その機能と特長を、株式会社富士通システムズ・ウエスト ビジネスソリューション本部 スマートコンテンツソリューション事業部 戦略企画部 プロジェクト課長の森野鉄司氏にうかがった。

 

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三好市立下名小学校 教頭 中川斉史氏  徳島県三好市教育委員会 学校教育課 中川博史氏、同教育次長 松丸忠仁氏、同学校教育課長 東口栄二氏(左上から時計回りに)
三好市立下名小学校 教頭 中川斉史氏  徳島県三好市教育委員会 学校教育課 中川博史氏、同教育次長 松丸忠仁氏、同学校教育課長 東口栄二氏(左上から時計回りに)

■小さな学校から始まる、大きな教育ICTの波 徳島県三好市【後編】

【2016年5月6日掲載】 

地域特性はさまざまだが、日本は今、少子化対策が喫緊課題の1つである。山間部が多い徳島県三好市も例外ではなく、児童生徒数の減少に悩んでいる。しかしながら、小規模だからこそ発揮する教育効果も当然ある。「吉野川上流地域から教育を改革する」という古くから受け継がれた方針を持つ三好市教育委員会は先頃、文部科学省の「人口減少社会におけるICT活用実証事業」に採択された。三好市教育委員会はICTの力を使ってどんな試みを始めようとしているのか、中心メンバーに話を聞いた。

 

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三好市立下名小学校 教頭 中川斉史氏  徳島県三好市教育委員会 学校教育課 中川博史氏、同教育次長 松丸忠仁氏、同学校教育課長 東口栄二氏(左上から時計回りに)
三好市立下名小学校 教頭 中川斉史氏  徳島県三好市教育委員会 学校教育課 中川博史氏、同教育次長 松丸忠仁氏、同学校教育課長 東口栄二氏(左上から時計回りに)

■小さな学校から始まる、大きな教育ICTの波 徳島県三好市【前編】

【2016年5月2日掲載】 

地域特性はさまざまだが、日本は今、少子化対策が喫緊課題の1つである。山間部が多い徳島県三好市も例外ではなく、児童生徒数の減少に悩んでいる。しかしながら、小規模だからこそ発揮する教育効果も当然ある。「吉野川上流地域から教育を改革する」という古くから受け継がれた方針を持つ三好市教育委員会は先頃、文部科学省の「人口減少社会におけるICT活用実証事業」に採択された。三好市教育委員会はICTの力を使ってどんな試みを始めようとしているのか、中心メンバーに話を聞いた。

 

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富士通株式会社 ユビキタスビジネス戦略本部 タブレットプロダクト統括部     第一プロダクト部 部長 柳谷麻理氏と  マネージャー待鳥俊樹氏
富士通株式会社 ユビキタスビジネス戦略本部 タブレットプロダクト統括部     第一プロダクト部 部長 柳谷麻理氏と  マネージャー待鳥俊樹氏

学校の環境や使い方を優先した文教タブレット 富士通Windowsタブレット「ARROWS Tab Q506/ME

【2016年4月28日掲載】 

富士通株式会社は2015年10月、文教専用の10.1型Windowsタブレット「FUJITSU ARROWS Tab Q506/ME」を発表した。同製品は、国内の文教向けハードウェア市場で高いシェアを誇る富士通が、初めて“文教タブレット”として発売したもの。今後、多くの教育機関で本格化する情報端末の一人1台環境に向けて、教育現場で求められる使い勝手や壊れにくさを重要視したタブレットを開発した。製品に関する詳しい話を富士通株式会社 ユビキタスビジネス戦略本部 タブレットプロダクト統括部 第一プロダクト部 部長 柳谷麻理氏とマネージャー待鳥俊樹氏に聞いた。

 

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墨田区教育委員会 庶務課教育情報担当     渡部 昭氏
墨田区教育委員会 庶務課教育情報担当     渡部 昭氏

■“いつでも・だれでも・どこでも”使えるICT整備を目指す。東京都墨田区ICT導入事例【後編】

【2016年4月25日掲載】 

2014年度から「学校ICT化推進事業」を本格始動した東京都墨田区。“いつでも・だれでも・どこでも”をICT活用のコンセプトに掲げる墨田区では、教員の授業改善を目指してICTを生かす。一方で、墨田区は同事業が本格始動する5年も前から、管理職向けのICT研修会を定期的に実施し、現場でICTを推進できる人材育成にも注力してきた。後編では教員向けICT研修に着目し、墨田区教育委員会 庶務課教育情報担当の渡部昭氏に話を聞いた。

 

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墨田区教育委員会 庶務課教育情報担当  渡部 昭氏
墨田区教育委員会 庶務課教育情報担当  渡部 昭氏

■“いつでも・だれでも・どこでも”使えるICT整備を目指す。東京都墨田区ICT導入事例【前編】

【2016年4月21日掲載】 

2014年度から「学校ICT化推進事業」を本格始動した東京都墨田区。“いつでも・だれでも・どこでも”をICT活用のコンセプトに掲げる墨田区では、教員の授業改善を目指してICTを生かす。一方で、墨田区は同事業が本格始動する5年も前から、管理職向けのICT研修会を定期的に実施し、現場でICTを推進できる人材育成にも注力してきた。前編では、そんな墨田区の取り組みについてICT整備を中心にレポートする。話を聞いたのは、墨田区教育委員会 庶務課教育情報担当の渡部昭氏だ。

 

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株式会社サカワ 常務取締役 坂和寿忠氏
株式会社サカワ 常務取締役 坂和寿忠氏

チョークと黒板を大切する先生のためのアプリ「Kocri(コクリ)」【後編】

【2016年4月18日掲載】 

授業の中で黒板を大切にしている教師は多い。学校にどれだけICTが導入されても、子どもを前に自由自在に書き込める黒板は、今も授業を支える重要なツールだ。そんなチョークと黒板のスタイルを変えずに、授業の中でICTを活用できるのがハイブリット黒板アプリ「Kocri(コクリ)」だ。Kocriは、タブレットやスマートフォンから黒板に写真や図形を映写し、チョークで書き込むことができる。老舗の黒板メーカーが手掛けたKocriについて、株式会社サカワ 常務取締役 坂和寿忠氏に話を聞いた。

 

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株式会社サカワ 常務取締役 坂和寿忠氏
株式会社サカワ 常務取締役 坂和寿忠氏

チョークと黒板を大切する先生のためのアプリ「Kocri(コクリ)」【前編】

【2016年4月14日掲載】 

授業の中で黒板を大切にしている教師は多い。学校にどれだけICTが導入されても、子どもを前に自由自在に書き込める黒板は、今も授業を支える重要なツールだ。そんなチョークと黒板のスタイルを変えずに、授業の中でICTを活用できるのがハイブリット黒板アプリ「Kocri(コクリ)」だ。Kocriは、タブレットやスマートフォンから黒板に写真や図形を映写し、チョークで書き込むことができる。老舗の黒板メーカーが手掛けたKocriについて、株式会社サカワ 常務取締役 坂和寿忠氏に話を聞いた。

 

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同志社中学校 図書・情報教育部主任 反田 任 教諭
同志社中学校 図書・情報教育部主任 反田 任 教諭

ひとつ先をゆく同志社中学校のiPad mini活用とは?【後編】

【2016年4月11日掲載】 

同志社中学校では2014年度から、生徒がより主体的に学べる学習環境を目指してiPad miniの1人1台体制をスタートした。生徒の知的好奇心・探究心を活性化する思考ツールとしてもiPad miniを生かし、学習者主体の新しい学びに挑戦する。同志社中学校におけるiPad miniの導入経緯や運用について、同校の図書・情報教育部主任 反田任教諭に話を聞いた。

 

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第一電子株式会社 MA・官公庁統括事業部販売2グループ 林 義友氏
第一電子株式会社 MA・官公庁統括事業部販売2グループ 林 義友氏

脱・コンピュータ教室は、徹底した現場主義から ~第一電子株式会社~

【2016年4月4日掲載】 

創業から60年の歴史と兵庫エリアに強いネットワークを持ち、先ごろ、担当区域内の教育委員会が管轄する40数校の小学校に1700台規模のタブレットPCを納品した第一電子株式会社 MA・官公庁統括事業部販売2グループの林 義友氏に、時代の変化にさらされる文教マーケットの現状と、機材を販売する側としてどのような対応をされているのかを伺った。

 

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同志社中学校 図書・情報教育部主任 反田 任教諭
同志社中学校 図書・情報教育部主任 反田 任教諭

ひとつ先をゆく同志社中学校のiPad mini活用とは?【前編】

【2016年4月7日掲載】 

同志社中学校では2014年度から、生徒がより主体的に学べる学習環境を目指してiPad miniの1人1台体制をスタートした。生徒の知的好奇心・探究心を活性化する思考ツールとしてもiPad miniを生かし、学習者主体の新しい学びに挑戦する。同志社中学校におけるiPad miniの導入経緯や運用について、同校の図書・情報教育部主任 反田任教諭に話を聞いた。

 

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ICT機器利用風景
ICT機器利用風景

千葉県松戸市立馬橋小学校 実証研究の経過取材【後編】~

【2016年3月31日掲載】 

千葉県松戸市立馬橋小学校は長きに渡りICT機器を活用した学習指導について研究してきた。2014年1月からはiPad42台を導入し、ICT機器をより効果的に活用した学習指導について研究を始めている。 導入後の成果と課題など経過状況について、石野 安秀校長、そして堤 由美子教諭、鎌田 歩教諭に詳しく聞いた。

 

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松戸市立馬橋小学校 鎌田 歩教諭、石野 安秀校長、堤 由美子教諭
松戸市立馬橋小学校 鎌田 歩教諭、石野 安秀校長、堤 由美子教諭

千葉県松戸市立馬橋小学校 実証研究の経過取材【前編】~

【2016年3月30日掲載】 

千葉県松戸市立馬橋小学校は長きに渡りICT機器を活用した学習指導について研究してきた。2014年1月からはiPad42台を導入し、ICT機器をより効果的に活用した学習指導について研究を始めている。 導入後の成果と課題など経過状況について、同校の石野 安秀校長、そして堤 由美子教諭、鎌田 歩教諭に詳しく聞いた。

 

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小学校のICT活用: 課題はカリキュラムにおけるICTの位置づけ
小学校のICT活用: 課題はカリキュラムにおけるICTの位置づけ

School Innovation セミナー in 大阪レポート(後編)~これからの学校教育に必要なICTとは?~

【2016年3月29日掲載】 

授業におけるICTの活用や、それに伴う環境整備。関心は高まっているものの、まだまだ実際の取り組みに至っていない自治体や教育機関は多い。今後、ICTの環境整備や活用を進めて行く中で、成功のポイントはなにか?2月2日に開催された「School Innovation セミナー in 大阪」(日本教育情報化振興会主催)のイベントから、後編ではパネルディスカッションの模様をレポートする。

 

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普通教室におけるICT活用と整備ポイント
普通教室におけるICT活用と整備ポイント

School Innovation セミナー in 大阪レポート(前編)~これからの学校教育に必要なICTとは?~

【2016年3月28日掲載】 

授業におけるICTの活用や、それに伴う環境整備。関心は高まっているものの、まだまだ実際の取り組みに至っていない自治体や教育機関は多い。今後、ICTの環境整備や活用を進めて行く中で、成功のポイントはなにか? 2月2日に開催された「School Innovation セミナー in 大阪」(日本教育情報化振興会主催)のイベントの模様をレポートする。

 

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東京書籍株式会社 ICT事業本部 営業部長 川瀬徹氏
東京書籍株式会社 ICT事業本部 営業部長 川瀬徹氏

先生の引き出しが増える、東京書籍の“新しい”デジタル教科書

【2016年3月21日掲載】 

紙の教科書とは異なり、映像や音声などのリッチコンテンツが多く盛り込まれたデジタル教科書。文部科学省が平成27年10月に発表したデジタル教科書の整備状況データによると、全国39.4%の教育機関でデジタル教科書の導入が進んでいるという。そんなデジタル教科書の分野において、充実した製品ラインアップと豊富なコンテンツで業界を牽引するのが東京書籍だ。全国の教育機関でICT活用が進む中、デジタル教科書はどのように授業で使われて効果が表れているのか。東京書籍株式会社 ICT事業本部 営業部長の川瀬徹氏に話を聞いた。

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日本マイクロソフト
日本マイクロソフト

日本マイクロソフトに聞く、教育ICTの現状と今後のゆくえ【後編】

【2016年3月16日掲載】 

教育機関へのタブレット導入が本格化するなか、Windowsタブレットの存在感がいっそう増す方向に見えつつある。モバイルファースト、クラウドファーストを軸に大きく舵を切った新しいWindowsの世界観は、教育ICTにどんな影響をもたらすのか。

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日本マイクロソフト
日本マイクロソフト

日本マイクロソフトに聞く、教育ICTの現状と今後のゆくえ【前編】

【2016年3月15日掲載】 

教育機関へのタブレット導入が本格化するなか、Windowsタブレットの存在感がいっそう増す方向に見えつつある。モバイルファースト、クラウドファーストを軸に大きく舵を切った新しいWindowsの世界観は、教育ICTにどんな影響をもたらすのか。

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高森町教育委員会 審議員兼教育CIO補佐官堺昭博氏 佐藤増夫教育長
高森町教育委員会 審議員兼教育CIO補佐官堺昭博氏 佐藤増夫教育長

先生のやる気がなによりも強み! 〜熊本県高森町 教育委員会 ICT推進事業の取組み【後編】〜

【2016年3月14日掲載】 

熊本県高森町は、人口減少が進む地方の小さな町。同町では平成24年度から教育ICT化推進事業を実施し、教員の授業改善や児童生徒の学力向上に成果を上げたとともに、教師・学校・行政が一体となって取り組みを進める理想的なモデルを築いている。高森町はどのように教育ICT化の施策を進めたのか。

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熊本県高森町教育委員会
熊本県高森町教育委員会

先生のやる気がなによりも強み! 〜熊本県高森町 教育委員会 ICT推進事業の取組み【前編】〜

【2016年3月14日掲載】 

熊本県高森町は、人口減少が進む地方の小さな町。同町では平成24年度から教育ICT化推進事業を実施し、教員の授業改善や児童生徒の学力向上に成果を上げたとともに、教師・学校・行政が一体となって取り組みを進める理想的なモデルを築いている。高森町はどのように教育ICT化の施策を進めたのか。

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熊本県高森町立高森中学校 古庄泰則校長
熊本県高森町立高森中学校 古庄泰則校長

JAET認定「学校情報化先進校」に選ばれた 熊本県・高森中学校のICT活用とは?  【後編】

【2016年3月11日掲載】 

熊本県にある高森町立高森中学校は、県内だけでなく全国的にも知られた教育ICT先進校。高森町教育委員会のリーダーシップのもと、行政・地域・学校が一丸となってICT化を進めている。高森中学校ではどのようにICT活用を進めているのか。

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熊本県高森町立高森中学校
熊本県高森町立高森中学校

JAET認定「学校情報化先進校」に選ばれた 熊本県・高森中学校のICT活用とは?  【前編】

【2016年3月11日掲載】 

熊本県にある高森町立高森中学校は、県内だけでなく全国的にも知られた教育ICT先進校。高森町教育委員会のリーダーシップのもと、行政・地域・学校が一丸となってICT化を進めている。高森中学校ではどのようにICT活用を進めているのか。

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熊本県山江村立山田小学校 藤本誠一校長
熊本県山江村立山田小学校 藤本誠一校長

どの先生でも使えるICT活用を目指して 〜山江村立山田小学校 ICT活用事例【後編】〜

【2016年3月10日掲載】 

熊本県の山間部に位置する山江村立山田小学校。平成23年度から『教育の情報化』を本格的にスタートした同校は、教育現場におけるICT活用の定着を目指して、当初から10年間のICT研究期間を設定して取り組みを進める。山田小学校ではどのようにICT活用を進めていったのか。

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熊本県山江村立山田小学校
熊本県山江村立山田小学校

どの先生でも使えるICT活用を目指して 〜山江村立山田小学校 ICT活用事例【前編】〜

【2016年3月10日掲載】 

熊本県の山間部に位置する山江村立山田小学校。平成23年度から『教育の情報化』を本格的にスタートした同校は、教育現場におけるICT活用の定着を目指して、当初から10年間のICT研究期間を設定して取り組みを進める。山田小学校ではどのようにICT活用を進めていったのか。

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基礎英語LEAD
基礎英語LEAD

著作権を気にせず使えるNHKの英語教材「基礎英語LEAD」

【2016年3月8日掲載】 

良質な英語番組として知られるNHK語学番組「基礎英語」。実践的な会話例とネイティブの音声で効率的に学べる基礎英語は、長年、教育現場や家庭の英語教材として親しまれてきた。そんな基礎英語のコンテンツを先生が授業や問題作成で使用できるシステムが「基礎英語LEAD」だ。

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㈱グッド・グリーフ代表取締役 朝倉民枝氏
㈱グッド・グリーフ代表取締役 朝倉民枝氏

小学校の創造表現活動を子ども目線で支援する「ピッケのつくるプレゼンテーション」【後編】

【2016年3月5日掲載】 

小学校低学年児童でも使えるやさしさに加え、地図記号やグリッドなどの文教向け要素を多く盛り込み、Windowsタブレットでの利用に最適化したソフト「ピッケのつくるプレゼンテーション」。後半では同ソフト開発元である株式会社グッド・グリーフ 代表取締役 朝倉民枝氏に伺い、開発にあたって重視した点、機能的側面を取り上げる。

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ピッケのつくるプレゼンテーション
ピッケのつくるプレゼンテーション

小学校の創造表現活動を子ども目線で支援する「ピッケのつくるプレゼンテーション」【前編】

【2016年3月4日掲載】 

Windows用文教向けプレゼンテーション作成ソフトの「ピッケのつくるプレゼンテーション」は、教科の枠に囚われず、しかも子どもたちの成長や学習段階に応じた発表資料を自分たちで作成できることを目的とした、子どもの生来の力を引き出せるようにと開発された製品だ。

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福岡県柳川市立豊原小学校 新谷裕幸 校長
福岡県柳川市立豊原小学校 新谷裕幸 校長

豊原小学校が目指すICT活用の未来。今必要とされる学校経営とは【後編】

【2016年2月28日掲載】 

普通教室でのICT活用にはトラブルも少なくなかったが、試行錯誤の積み重ねることが子どもや先生たちの自信や活力、喜びにもつながったとのことであった。今回の後編では、ICT活用教育を実践するにあたって必要となった人事や組織作りを中心に、現場のトップである校長が決断すべきポイントについて聞いていく。

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福岡県柳川市豊原小学校
福岡県柳川市豊原小学校

教員のICT活用指導力向上のための組織作りとは? 豊原小学校の取り組み【前編】

【2016年2月26日掲載】 

平成24年の『DIS School Innovation Project』への参画を皮切りに、平成25年からは柳川市のICT活用教育の推進研究指定校、そして平成26年には福岡県からもICT利活用の重点課題研究校に指定された豊原小学校。これらのICT活用教育を中心となって推し進めて来た現場のトップ新谷(しんがい)校長に、これまでの同校での取り組みの様子や、組織作りの実際について話を聞いた。

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DIS『教員向け研修メニュー』
DIS『教員向け研修メニュー』

DIS教員向け研修メニュー。確実なステップアップで適切な授業デザインを可能に

【2016年2月23日掲載】 

多くの小中学校が“ICTスキル格差問題”を抱える中、実際に受講した教員から高い評価を受けているのがDISが展開している『教員向け研修メニュー』だ。                                                            

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公開研究会での児童の様子
公開研究会での児童の様子

2年間のICT実証研究から実感した子どもの変容とは?【後編】

【2016年2月12日掲載】 

秋田県大潟小学校では、ICTの取り組みに積極的だ。後編では実証研究2年目、1年経過してなにが見えてきたのか。そして、本導入を決めた考えなど、前半同様に大潟小学校においてICTの取り組みに関わる今田校長、前年度までの研究主任 鈴木先生、今年度からの研究主任 菅原先生に話を聞いていく。

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秋田県大潟村立大潟小学校
秋田県大潟村立大潟小学校

実証研究から本格導入へ、ICT活用継続を決断した理由【前編】

【2016年2月10日掲載】 

秋田県にある大潟村立大潟小学校は、八郎潟を干拓して造った日本最大の干拓地の中にある。大潟村は国の干拓事業モデル農村として、全国から多くの入植者が移住した地域で、世界各地から視察団も多く訪れる。地元では、英語を話す人材も多く、多様な文化交流が行われており、グローバル社会を身近に感じることができる環境下で子どもたちは学んでいる。そんな環境に恵まれた大潟小学校では、ICTの取り組みにも積極的だ。

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東芝情報機器㈱第一営業部主査前澤武志氏
東芝情報機器㈱第一営業部主査前澤武志氏

今求められる力を育てる「ノート」の姿とは? dynaSchool デジタルノート@クリエイターズ®

【2016年1月20日掲載】 

2020年までにタブレット端末を1人1台整備する。国が掲げた目標に向かい、徐々にICT機器の導入が進んでいる。しかしながら、導入が進んでもどう活用していくかが重要であり、ICT機器を活用した授業デザイン構築や使えるアプリ・ツールの知識を深めるなど、教員の負担も多いのではないだろうか。そういった悩みを解決するアプリとして「dynaSchool デジタルノート@クリエイターズ®」を紹介したい。

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DIS『おてがるICTパック』
DIS『おてがるICTパック』

ICT化が進まない3つの理由。今必要とされる「おてがるICTパック」とは?【後編】

【2016年1月11日掲載】 

現場の課題を解決するために考えられたのが、ダイワボウ情報システムの「おてがるICTパック」。後編ではICTパックの特徴を前編に引き続き、ダイワボウ情報システム 販売推進本部 マーケティング部 文教グループマネージャー岡本に話を聞いた。

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ダイワボウ情報システム㈱ 岡本哲也氏
ダイワボウ情報システム㈱ 岡本哲也氏

ICT化が進まない3つの理由。今必要とされる「おてがるICTパック」とは?【前編】

【2016年1月9日掲載】 

「2020年までにすべての小中学校で児童生徒1人1台のタブレット端末などのICT環境を整備し、新たな学びを推進する」という目標を文部科学省が掲げている今、教育のICT化は学校を中心とした教育機関にとって避けては通れないものとなってきている。タブレット端末などのICT機器をいかに授業で活用していくか。ダイワボウ情報システム株式会社 岡本哲也氏に話を聞いた。

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授業でのICT機器利活用風景
授業でのICT機器利活用風景

子どもたちが広げるICT教育の可能性。求められる「21世紀型スキル」とは?【後編】

【2016年1月8日掲載】 

21世紀型スキルの育成を目指した授業とはどのような授業なのか。またどのようにICTが活用されているのか。山田教諭の授業事例を紹介しよう。

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山田秀哉教諭 加藤悦雄教諭 朝倉一民教諭
山田秀哉教諭 加藤悦雄教諭 朝倉一民教諭

子どもたちが広げるICT教育の可能性。求められる「21世紀型スキル」とは?【前編】

【2016年1月4日掲載】 

文部科学省は次期学習指導要領の改訂の中で、“アクティブ・ラーニング”(能動的な学習)を推進している。その根底にあるのは21世紀型スキルの育成だ。これまでの学力観では測ることが難しい21世紀型スキルを身に付けることが、これからの社会を生きる子どもたちには必要とされており、答えのない問題に対して他者と協働しどのように課題解決していくのか、そんな力が求められている。では、学校教育の中で21世紀型スキルを育成していくためにはどうすればいいか?タブレットをはじめとしたICTを21世紀型スキルの育成にいかす3名の小学校教諭に話を聞いた。

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